KPI策定

よくある悩み KPIを策定するメリット弊社でご支援できることよくあるご質問

KPIとは企業のマーケティング活動を可視化する指標

KPIとは、Key Performance Indicatorの略で、「重要業績評価指標」と訳されます。

KPIはマーケティング活動のゴール（KGI)を達成するために必要な要素を指標化したもので、

設計することで様々な効果があります。

KPI策定についてよくある悩みこんなお悩みはありませんか？

KPIとしてどのような指標を設定すべきがわからない

指標が活用されていない

指標をトラックすることが目的化して施策につながらない

KPIはあるが、指標の妥当性がわからない

KPIが部ごとなど個別に設定されており、関連性がない

KPI策定のプロセス

STEP 01

最終目標（KGI）を設定する

KGIは、Key Goal Indicatorの略で、日本語では、重要目標達成指標という意味です。マーケテイング計画上では売上額や伸長額、獲得会員数などが設定されることが多いです。KPIは、ゴール達成の中間指標に対して、KGIは最終目標そのものです。KGIの下にKPIが位置づけられます。そのため、最終的なゴールであるKGIを決めないとKPIを設定することはできません。最終目標を明確にし、その達成のために何が必要か、という順番で考えることが重要です。

STEP 02

KPIの指標を設定する

最終目標となるKGIが決まったら、KGIを達成するために必要なことを要素に分解していきます。例えば、売上伸長がゴールになる場合、売上を単価と個数（件数）に分解し、単価アップにつながるクロスセル/アップセル施策、個数を増やす施策（新規顧客数やリピート率など）をKPIとする、などです。目的達成の構成要素をKPIとして設定していきましょう。

STEP 03

KPI算出のデータ取得とモニタリングの頻度を決める

KPIを決める際になるべく定量化でき、売上データやリサーチなどによって容易に測定できるものにすることがポイントです。測定できない指標ではKPIとして機能しませんし、測定に時間や手間がかかるKPIも運用が困難になります。
KPIを決める際には、どのようなデータを指標に用いるのか、また確認するタイミングや頻度も決める必要があります。

KPIを策定するメリット KPIを改善する取り組みが最終ゴールの達成につながる

KPIを的確に決めることができると、KPIを改善していく活動自体がKGIの達成に繋がります。

MERIT 01

理解しにくいマーケティング活動を

可視化できる

KPI指標を明確化すると、一般的に理解されにくいマーケティング活動の役割や効果が、社内の他部門にも理解されるようになります。広告や広報活動、様々なWeb施策など一見すると費用対効果がわかりにくい施策でもKPI指標をモニタリングしていくことで、重要な施策とそうでない施策が可視化できるようになり、優先順位の決定が容易になります。

MERIT 02

弊社でご支援できること貴社の状況に沿った課題を抽出し、必要なKPIを設計

KPIは、ビジネス書やWebにあるような一般論をそのまま適応してもうまく行かないケースが多いです。
自社のビジネス状況に沿った適切な設計が重要になります。
弊社では、課題整理から豊富な事例、データ提供により、貴社にあったKPIの確立をご支援いたします。

POINT 01

KPI策定に向けた課題整理

まずは、貴社事業・商品のビジネス環境や直面している課題をヒアリングいたします。その際、顕在化している課題だけを捉えてKPIを作ろうとしても失敗します。必ず課題の裏側にある本質的な問題にまで到達するような深いディスカッションをさせていただき、ゴール達成につながる課題整理とKPI策定をご支援いたします。

POINT 02

豊富な事例による指標設計支援

弊社では、様々な業界のKPI設計をご支援させていただております。設計に際し、豊富な事例を元にしたノウハウをご提供することで貴社のビジネスの成功につながるKPI設計をサポートいたします。

POINT 03

モニタリングに必要なデータ提供

KPIを設計して運用する際には、データの確保が重要です。自社データだけでまかなえるケースは稀で、リサーチを中心とした消費者からのデータ取得が重要です。弊社では、電通/マクロミルの2社が保有する豊富なデータからKPIモニタリングに必要なデータを提供することも可能です。

POINT 04

マーケティングダッシュボードの構築による可視化

KPIの設計、データ整備ができても、これを高頻度で集計・アウトプットすることは一般的に負荷が高いです。解決にはBIツールなどによるダッシュボード構築が効率的ですが、自社で単独で推進することが難しいケースもあります。弊社では、データ集計の専門部隊を抱えており、ダッシュボード構築のノウハウもご提供可能です。